ご挨拶
当社は、これまで培ってきた技術力やモノづくり力で、産業機器向けシステムの受託開発、画像認識システム製品、プラスティック光学レンズ製品の開発から量産まで一貫してご提供しております。
マクセルフロンティアは、マクセルグループ独自のアナログコア技術をベースにフロンティア精神を常に持ち続け、お客さまと一体になった取り組み行います。
モノづくりを通してすべてのステークホルダーの皆さまの暮らしと社会に貢献し、持続可能な社会をめざしてまいります。
マクセルフロンティアは、全従業員が元気に働くことが企業の成長と価値の向上に欠かせないと考え、今後も健康経営を推進してまいります。
今後とも皆さまのご支援をいただきますよう、よろしくお願い申し上げます。
代表取締役 取締役社長 尾藤 智美
会社概要
会社名 | マクセルフロンティア株式会社 Maxell Frontier Co., Ltd. |
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所在地 | 本社 | 〒240-0005 神奈川県横浜市保土ヶ谷区神戸町134番地 横浜ビジネスパーク ノーススクエアⅢ |
東京営業所 | 〒108-8248 東京都港区港南2丁目16番地2号 太陽生命品川ビル21階 | |
岐阜事業所 | 〒505-0053 岐阜県美濃加茂市加茂野町471番地 | |
米沢事業所 | 〒992-0021 山形県米沢市大字花沢3091番地の6 | |
宮城事業所 | 〒989-2383 宮城県亘理郡亘理町逢隈田沢字神明42番地2 | |
設立 | 2020年4月 | |
資本金 | 6,500万円(マクセル株式会社 100%出資) | |
代表取締役 | 取締役社長 尾藤 智美 | |
主な事業内容 |
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認証・許認可 |
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主要取引銀行 |
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会社名に込めた想い
新会社名は、マクセル情映テック株式会社とマクセルシステムテック株式会社の両社がこれまで培ってきたそれぞれの技術力やモノづくり力を結集することで、さらに強靭な事業基盤を形成し、既存の事業領域にとらわれず、常に新しいことに向けて果敢に挑戦する意思を持ち続け、これまでにない価値を創造していく企業でありたい、という想いが込められています。
※この社名は従業員から公募を行い、従業員投票により決定しました。
沿革
2020年 | マクセル情映テック(株)とマクセルシステムテック(株)が合併しマクセルフロンティア(株)に社名変更 |
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1975年 | 誠和商工(株)を設立、岐阜並びに高山営業所で基板組立業務を開始 |
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1986年 | パソコン・VDP・ディスプレイ製品の修理業務開始 |
1988年 | 基板金型製作・設計CAD業務開始 |
1990年 | プラスチック成形業務開始 |
1993年 | プラスチック金型設計・製作開始 |
1995年 | (株)日立ハイテクノ高山事業所と統合、(株)日立情映テックに社名変更 |
1998年 | 国内向カラーテレビ設計・生産業務開始 |
1999年 | 光学部品・ディスプレイ・液晶プロジェクター・IRD・液晶PTV生産業務開始 |
2012年 | 国内向薄型テレビ・液晶プロジェクター生産終了 |
2013年 | 横浜地区の製造部門を岐阜地区に集約 高山地区の基板事業を岐阜地区に集約(2014年3月高山事業所閉鎖) |
2015年 | 日立マクセル(株)からの業務移管により宮城事業所を設立 |
2017年 | (株)日立情映テックからマクセル情映テック(株)へ社名変更 |
2018年 | Maxell Joei Tech (Thailand) Co., Ltd. を設立 |
1969年 | コロンビア電子工業(株) 設立、卓上電子計算機生産開始 |
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1973年 | (株)日立製作所の関連会社として日立米沢電子(株)に社名変更 |
1975年 | 日立米沢電子(株)の協力会社として(有)寿電子を設立 |
1977年 | マイコン応用機器生産開始 |
1978年 | 電子機器製品の設計業務を開始 |
1982年 | 電子機器製品の生産を(有)寿電子に移管 |
1983年 | 電子機器製品の営業業務を開始 電子機器製品の生産工場として羽黒電子(株)を日立米沢電子(株)100%子会社にて設立、(有)寿電子を吸収合併 |
2002年 | 日立北海セミコンダクタ(株)と合併し、(株)北日本セミコンダクタテクノロジーズとして発足 |
2003年 | (株)ルネサステクノロジの関連会社として、(株)ルネサス北日本セミコンダクタに社名変更 |
2013年 | (株)ルネサス東日本セミコンダクタと合併、存続会社は(株)ルネサス北日本セミコンダクタ |
2014年 | ルネサス セミコンダクタ パッケージ&テスト ソリューションズ(株)に社名変更、羽黒電子(株)を吸収合併 |
2017年 | マクセルシステムテック(株) 設立 (ルネサス セミコンダクタ パッケージ&テスト ソリューションズ(株)の電子機器事業を会社分割により分社化) |
事業所一覧
本社
神奈川県横浜市保土ヶ谷区神戸町134番地 横浜ビジネスパーク ノーススクエアⅢ
TEL:045-279-7707(総務部)
FAX:045-279-7708
アクセス
[電車の場合]
・JR横須賀線:東京~保土ヶ谷(普通35分)保土ヶ谷駅西口から徒歩13分
・相鉄線:横浜~天王町(各駅停車5分)天王町駅YBP口から徒歩5分
[飛行機の場合]
・京急空港線+JR横須賀線:
羽田空港国内線ターミナル(京急)~横浜(普通28分)、
横浜~保土ヶ谷(普通3分)保土ヶ谷駅西口から徒歩13分
・京急空港線+相鉄線:
羽田空港国内線ターミナル(京急)~横浜(普通28分)、
横浜~天王町(各駅停車5分) 天王町駅YBP口から徒歩5分
東京営業所
東京都港区港南2-16-2 太陽生命品川ビル21階
TEL:03-5715-7053(代表)
FAX:03-6697-3150
アクセス
[電車の場合]
・品川駅(JR・東海道新幹線/東海道線/山手線/京浜東北線/横須賀線、京急・京浜急行線)
港南口より連絡通路スカイウェイに直結、品川グランドコモンズ内(徒歩3分)
[飛行機の場合]
・京急空港線エアポート急行:京急羽田空港国際線/国内線~品川(19分/16分)
岐阜事業所
岐阜県美濃加茂市加茂野町471番地
TEL:0574-28-1151(代表)
FAX:0574-23-2593
アクセス
[電車の場合]
・JR高山線:名古屋~美濃太田(特急40分)美濃太田駅北口からタクシーで約10分
[車の場合]
・美濃加茂IC(東海環状自動車道)より約10分
・関IC(東海北陸自動車道)より約15分
米沢事業所
山形県米沢市花沢3091-6
TEL:0238-22-7170
FAX:0238-22-6570
アクセス
[電車の場合]
・山形新幹線:東京~米沢(2時間10分)米沢駅からタクシーで約8分
[車の場合]
・米沢中央IC(東北中央自動車道)より約4分
宮城事業所
宮城県亘理郡亘理町逢隈田沢字神明42番地2
TEL:0223-32-0270
FAX:0223-33-1131
アクセス
[電車の場合]
・JR常磐線:仙台~逢隈(普通25分)逢隈駅から徒歩10分
[飛行機の場合]
・仙台空港アクセス線+JR常磐線:仙台空港~名取(普通13分)、
名取~逢隈(普通13分)逢隈駅から徒歩10分
・タクシー:仙台空港~約25分
[車の場合]
・亘理IC(仙台東部道路自動車道・常盤自動車道)より約10分
海外販売拠点
Maxell Joei Tech (Thailand) Co., Ltd.
TEL:+66(0)2-117-0870
FAX:+66(0)2-117-0871
アクセス
BTS サラデーン駅から徒歩 1分 、MRT シーロム駅から徒歩 3分
品質への取り組み
品質保証活動
マクセルフロンティアは、お客様の視点で「モノづくり」に取り組む伝統を守り、全社で品質保証活動に取り組み、特に「組織・管理」「技術」「人財」を中心とする活動を推進しています。
また、常にお客様の立場に立ち、社外不良の根本原因の追究と再発防止策を審議いたします。社外不良を起こした技術上の原因の究明のみならず、不良に至ったプロセス的、組織的、心理的要因について、根本原因の追究と再発防止策を図ります。
品質保証の主な概要
部品の受入れから製品の検査に至るまで幅広く、最新の解析技術を駆使して品質を確保し、お客様に安心して末永くご愛用していただける製品づくりに取り組んでいます。なお使用されるチップ抵抗・コンデンサに至る部品1点1点まで、製造ロットごとのトレサビリティを管理しています。
適用規格 | ISO9001 | IATF16949 | ||
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登録事業所 | 米沢地区 (横浜地区 営業部含む) |
横浜地区 岐阜地区 宮城地区 |
岐阜地区 ※プラスチックレンズ及び実装・組立基板の製造 |
宮城地区 ※プラスチックレンズの製造 |
登録番号 | 00268-2000-AQ-KOB-RvA | JQA-1530 | JQA-AU0280-1 | JQA-AU0280-2 |
審査登録機関 | DNV | JQA(一般財団法人日本品質保証機構) |
教育
技術者倫理の観点からモノづくりの心を再確認するため「信頼性の基礎・応用」などの教育を受講し、モノづくり力のさらなる強化に努めています。
日本規格協会主催のQC検定には、従業員全員が受講し品質意識のボトムアップを図っています。
環境への取り組み
私たちは、“恵み豊かな地球を次世代へ”をスローガンに、かけがえのない資源と大自然を守るため、エコロジーを考えたモノづくりに努め、省資源、省エネルギー、リサイクルなど地球にやさしい事業を推進しています。
環境活動
ISO14001審査
事業所周辺の清掃活動
(岐阜事業所)
事業所周辺の清掃活動
(宮城事業所)
事業所内の緑地整備
(岐阜事業所)
リサイクルセンタ
(岐阜事業所)
発泡スチロール減容器
(岐阜事業所)
労働安全衛生活動の推進
健康経営の強化・健康経営宣言
全従業員がはつらつと活躍できることが企業の成長と企業価値の向上に欠かせないと考え、全従業員の健康維持・増進のための取り組みに注力しています。
また健康経営を実践し、福利厚生の充実や、生活習慣病などの疾病の発生予防に対する対策の推進等を進めて、全従業員の健康を大切に働きやすい会社づくりをめざしていきます。
健康経営推進体制
事業所すべてに産業医を選任し、安全衛生委員会を中心に健康管理を推進しています。
産業保健体制
事業所すべてに健康相談窓口を設け、従業員からの健康相談や保健指導等が実施できる体制としています。
メンタルヘルス対策は重要な課題であると位置づけ、EAPを通じて従業員が抱える様々な悩みについて外部相談窓口によるカウンセリングの利用も可能な体制としています。
健康管理状況
インフルエンザ予防接種や35歳以上の従業員への人間ドックの受診推奨・支援をしています。
また法令に基づきストレスチェックを実施し、結果を元にメンタルヘルス教育や組織分析結果の活用を行い、メンタルヘルス不調の予防活動を推進しています。
項目 | 2020年度実績 | 2021年度実績 | 2022年度実績 | 2023年度実績 | 2024年度実績 | |||||
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ストレスチェック受検率 | 94.9% | 96.6% | 97.9% | 98.0% | 98.0% |
全従業員の健康意識向上に向けて
従業員ひとりひとりが健康に関する知識の取得できるよう定期的な教育の実施を行っています。
健康経営優良法人に認定
経済産業省と日本健康会議※1が主催する健康経営優良法人認定制度において、健康増進の取組み及び従業員の健康管理を経営的視点で考え、取組みを実践する会社の中で、特に優良な健康経営を実践している法人として、大規模法人部門「健康経営優良法人2024」に認定されました。
なお、2021年度から4年連続の認定取得となっております。
引き続き、安全衛生活動等を通じ、積極的に活動を推進して参ります。
※1 日本健康会議とは、少子高齢化が急速に進展する日本において、国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された活動体です。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的としています。
健康優良企業「銀の認定」取得更新
2019年に健康企業宣言を行い、2020年に健康保険組合連合会の健康優良企業「銀の認定」を取得しました。
その後も積極的に健康経営活動に取り組み、2024年8月1日に「銀の認定」を5年連続で更新しています。(健銀第1200号)
健康企業宣言
健診を100%を受診します
健診結果を活用します
健康づくり環境を整えます
「食」に取組みます
「運動」に取組みます
「禁煙」に取組みます
「心の健康」に取組みます